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1990年代には加入率が95%を誇った生命保険ですが、近年は長引く不況や金融商品の多様化、生保の不払い問題などにより加入率は下落傾向にあります。

保険金額もピーク時（1994年）は約4600万円となりましたが、こちらも減少傾向にあります。保険金額の減少は、不況等の影響よりも商品構成の変化によるところが大きくなっています。従来の定番商品は「定期付終身保険」でしたが、現在は死亡保障額を減らして、生きている間の病気や怪我に備える商品へのニーズが高いためです。

それでも生命保険商品が持ち家の購入に次いで「人生で2番目に高い買い物」であることには変わりなく、生命保険の世帯年間払い込み保険料は、全生保で45.4万円、民間生保で37.4万円にのぼっています（生命保険文化センター調べ）。

保険を選ぶ際には、自分や家族の経済的なリスクを考慮し、必要な保障ニーズに応える商品を見極めることが大切です。経済的なリスクとしては、世帯主が亡くなった後の家族の生活保障となる「死亡リスク」、病気や怪我の医療費用を保障する「医療リスク」、老後の生活資金準備となる「老後リスク」、介護に必要な経済的準備となる「介護リスク」が一般的に挙げられます。

例えば、「死亡リスク」で保障内容を考えてみると、保険期間は一生涯ではなく、一定時期まででよいのであれば「定期保険」が向いているでしょう。生存給付金や満期保険金を受け取りないならば、「養老保険」が選択肢となります。

また、子供の進学・独立、定年退職、平均余命などを考慮して、保険期間を決める必要があります。一般的な死亡保障については、子供の学校卒業時期や、妻の平均余命などが保険期間を決める基準となっています。

最後に家族構成、現在の収入、資産状況、子供の年齢などに合わせて、必要な保険金、給付金、年金の額を決めます。前述の生命保険文化センターのデータでは、世帯主に万一の出来事があった場合に家族が必要とする生活資金は、総額で6209万円となっています。

これは、年間必要額362万円が17年間必要と考えての合計金額です。実際の世帯平均年収は633万円ですので、約10年分の年収が必要ということになります。死亡保障の金額は、45～49歳の働き盛りの年代が約3000万で全体のピークとなっています。